結論、預貯金だけでは安心できると言えません。 コツコツ預貯金だけをしていれば大丈夫という方もいますが、物価が上がり、お金の価値が下がるインフレが起こると、お金の価値は目減りしています。 インフレによるお金の目減りを防ぐためには､物価上昇率以上に資産を増やしていく必要があります。お金を増やすためには預貯金に加えて投資が欠かせません。投資の運用についてはスマドで個別相談を行っておりますので、無料相談をご利用ください。 ▼スマド無料相談はこちら https://jni-hd.co.jp/jni-bank/sumado_form/

皆様同じように悩まれています！ 答えとしては、「質問者様のライフステージ」によります。 同じ20代でも、お一人か、ご結婚されているか、お子様がいるかなど様々な家族構成がございます。また、ライフプラン上一番大きい支出である「ご自宅」に関しては、お家を購入しているか、あるいは将来家を買う予定かなど、将来設計が必要です。 この際、ライフプランを組んでみるのはいかがでしょうか？是非スマドにご相談ください！

おうちを見ると欲しくなりますよね。不動産は魅力がありますから目移りしてしまうのは仕方ないかもしれません。（笑）　ただ、お気付きのようにまずは自分たち状況をしっかりと把握してから物件選びするのが理想です。○○さんの場合、転職して年収が今年からかなり上がりましたね。自己資金を考えていないのであれば、ローンの金額が上がる来年の方が、物件選びの自由度が増えます。また今まで貯蓄の目的がなかったので、あまり貯めることができなかったと思います。少しここで落ち着いて、来年買うと目標を立てれば、貯金のモチベーションに繋がって計画的に実行できますね！年収は450万円ですので、今後のライフプランまで考え、ご希望のマンションを選択するようでしたら、3500万円くらいの物件が理想です。ただし、もしお金が貯まらなくても来年の購入は実行してください。頭金を貯めることにこだわって何年も後延ばしにする間に金利が上がってしまっては本末転倒になってしまうからです！

ライフプランニングとは、未来のお話も関わってきますので必ずそうなるとはお約束はできません。何か突発的に起こった場合はライフプランとずれてしまいます。 ですが、現状の収入と支出を洗い出すことにより将来のおおよそのお金の動きがわかります。 その為、住宅の予算も決めやすくなります。 住宅購入は人生で一番大きな買い物になる方も多いかと思います。 住宅ローンを払っていけるのかなど、ご不安な方も多いかと思いますが、予算を決める一つの情報にもなりますので、 是非購入検討段階でのライフプランニングを行うことをお勧めいたします。 他にも、将来お子様にかかる学費などの費用もわかりますので、それまでにどのくらい貯金をしておくべき、などといった具体的な将来設計も行えるのがメリットと考えます。

子どもを育てるためにかかる費用は、進路によっても幅があります。教育費については、小学校から大学までずっと公立の場合で700万円程度、ずっと私立の場合で2,000～2,500万円程度かかります。 教育費の累計額で整理すると上記のようになりますが、実際の家計管理では、子ども1人が生まれると、教育費＋養育費で1年間で100万円程度かかり、私立に進学する場合は学校に応じて教育費などが上乗せされるイメージになります。養育費単体だと年間50万円くらいの予算感になります。 高校までは、それぞれの子どもの進路に応じて、年間100万円＋α（私立）の金額が捻出できるかどうかで検討をすることになります。 大学の費用については、県外に出る可能性や、国公立でも短期間でまとまった資金が必要なため、生まれた月から1～2万円程度の積み立てをし、大学に進学するまでに1人あたり200～400万円程度準備ができると初年度を乗り切りやすくなります。子どもたちが在学中は学費貯蓄の残りと、その年の収入からやりくりする形になります。 現行制度が維持される場合、児童手当が満額出ると200万円程度になるため、手を付けずにとっておけると心強いです。相談者さまのご家庭の場合、所得制限にかかる可能性があり、その場合、給付額が月5,000円となります。あと5,000円～1万5,000円、収入から積み立てできると理想的です。 子どもが1人生まれると100万円、2人生まれると150万円（教育費、養育費の一部を共有できると仮定）くらいの年間支出を想定し、1人につき月1～2万円の積み立てのスタート。私立かどうかの進路は高校までは年間収入の中で検討していく、という判断が管理しやすいと考えられます。

家計の見直しは、金額の大きな固定費から手をつけるとストレスがたまりにくく、効果を感じやすいです。代表的な固定費は住居費、通信費、保険料などがあげられます。 住居費はUR都市機構など公的な賃貸物件も含めて検討することや、路線を変えること、周辺の募集賃料が下がっているようであれば今の部屋で家賃交渉できるケースもあります。 引っ越しで住居費を落とすことは少し大変ですが、更新料と引っ越し代金が同じくらいになるようであれば、時期をみた引っ越しも選択肢の１つです。自治体によっては家賃を助成するところもあるため、公的助成制度をチェックするのも良いですね。  通信費は格安スマホなどの検討の他、大手キャリアのままであっても有料オプションの外し忘れをチェックすることや、契約しているデータ容量が適正なのか確認することも有効です。ひと月５Gで契約している人も多いですが、自分のマイページで確認すると利用容量は１～２G程度という人もいます。  保険料は加入した時に比べて貯蓄が増えているようであれば、その分保険を減額することも選択肢といえます。また月払いではなく年払いなどにすることで割引が受けられるため、併せて検討してみるといいですね。 お１人での育児になっているとのことなので、今は時間や体力も金銭面でも、とりわけ大変な時期といえます。子どもが保育園に預けられたり、小学校に上がったりしたタイミングで短時間でも働けると、また少し家計のゆとりが生まれる時期がやってきます。年収130万円未満の場合、給与のほとんどが手取となるため、額面の印象よりゆとりを感じられるかもしれません。  大変な時期は貯蓄が難しいことに軽く目をつぶり、長い目で見てリカバリしていけることを算段できると、今やれることに手がつけやすくなるかもしれません。

老後資金を貯める計画を立てる際には、これから貯めるべき金額と、既に準備中の金額を確認するのがお薦めです。 会社の退職金制度の確認や、既に加入している個人年金保険、現在決めた金額の貯蓄をしているようであればそれを続けた場合の金額も計算してみましょう。 これらの既に準備している金額を差し引いても足りない部分が今後上乗せして準備していく金額の対象となります。 上乗せして準備していく対象の金額がわかったら60歳または65歳までに残された年数・月数で割り、ひと月あたりの目標金額を決めます。 現在35歳の方が65歳までに足りないとわかった1500万円を貯めようとする場合、毎月の積立金額は4万円強です。新しい銀行口座を開設し3万円はその専用の口座に積立て1万円は投資信託などで積み立てていくのも良いかもしれません。 また、必要なお金が本当に3,000万円なのか確認することも大切です。例えば60歳、65歳以降も収入を得る方法があれば一度に3,000万円を準備する必要はありません。 60歳以降、毎月2万円でも稼げれば80歳までに合計480万円の収入を得ることになり目標金額を少し緩めることもできるかもしれません。稼ぐ他には毎月の支出額を毎月2万円抑えることができれば同様に480万円、目標金額が下がります。 こうした意味ではセカンドライフでも長く働くことができる方法を探したり生活費を抑える節約技を身に着けることも家計防衛になります。 老後資金を考える時、既に準備できているお金を忘れてしまうことは多いです。また、老後資金の合計額は特定の年に一気に使う金額ではありません。長く稼ぐこと、節約をすることなどでもまとまった成果が得られます。赤字に転落するポイントが生まれないように調整していくと考えるともう少し気持ちがラクになるかもしれません。

部科学省の平成30年度子供の学習費調査などのデータを元に中学生以降の公立と私立の学費を比較すると以下のようになります。中学生までの給食代や、塾などの学外での学習費も含まれます。 ・中学（3年間総額）　公立約150万円、私立約420万円　※平成30年度 ・高校（3年間総額）　公立約140万円、私立約290万円　※平成30年度 ・大学（4年間総額）国立約240万円、公立約250万円、私立約460万円　※平成29年度 ざっくりと年間の支出で比較するなら、中学・高校では年間50万円か150万円の違い、大学だと60万円か120万円の違いという感覚になりそうです。 しかし、いずれも学校によったり、塾にどの程度通わせるかや、大学では文系か理系かの違い、親元を離れて暮らす場合の生活費の負担などによって大きく幅があります。 塾代は受験期は月に5万円や10万円かける家庭もあれば、統計的には小学校公立で約60％、私立で約25％、中学校公立で約30％、私立で約40%、高校公立・私立ともに約60％が塾に通わせていない（塾にかけるお金が0円である）という数字もあります。 子供に東京で一人暮らしをさせる場合、家賃6万円＋仕送り2万円などが毎月発生すると、年間100万円近い支出が学費とは別に発生することになります。 大雑把な金額と傾向を把握して、可能な進路を家族で相談することも大切になりますね。奨学金などを借りて進学する場合は、返さなければならないお金であることや返済計画についても日常的な会話をたくさんすることで、自然と堅実なお金の借り方・返し方を意識できると理想的です。 大変な選択が続くかと思いますが、できるだけ親子でたくさん会話をして、納得ができるバランスが見つかっていくことをお祈りいたしております。

用途ごとに口座を分ける事と夫婦でも個人口座と生活用口座で分け、生活用口座にそれぞれお金を出し合い、その範囲で暮らすことが上手ね振り分けと貯蓄に繋がります。 大きく分けるとお金の貯め方は以下の二つです。 ①先に貯蓄額を決めて別口座に分けておく。 ②生活費を決めてその中の範囲で暮らすように心がける 不動産、生活費、教育費、娯楽費と分けておくと整理しやすいのでオススメです。