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FPが現場で受けた相談
買わなくていいとわかっていてもどうしても買い物がやめられない! FP的なアドバイスをください。
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  • 女性 / 30代
  • 家計相談
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  • 村上 賢

実は、人間の脳は「~~してはいけない」という否定的な内容は理解できないと言われています。むしろ、ダメだと言われるほど余計に意識してしまい、逆にやってしまうということも多々あります。皆さんも経験があるのではないでしょうか。 余計な買い物をしない!と意気込んでもなかなか改善しない方が多いのはこのためです。 ダメだダメだと思うほどに買いたい気持ちが抑えられず限度を超えてしまうのです。 FP的に言えば、家計簿をつけると同時に、その買い物が投資か、消費か、浪費か、を分けることで自分の買い物に意味づけして改善する、というのがセオリーです。ただ、FPの私が言うのもなんですが、おそらくそれでは解決しないかもしれません。笑 本質的な対処法は、まずその物欲を自身が受け入れることが重要です。 良し悪しではなく、物欲がある自分をまずは認める。すべてのスタートはそこからです。否定すればするほどに、欲はエスカレートします。認めてあげることができれば、冷静に自分と向き合うことができます。 その上で、なぜほしくなるのかを俯瞰して考えてみます。 もしかしたら、過度なダイエットをしていてその反動がきているかも。。。とか、職場の人間関係が影響しているかも。。。とか、昔両親に厳しく買い物を制限されていた。。。など、今起きている事象とは別の出来事が影響を及ぼしている可能性があります。 もしその原因を知ることができれば、本質的な対処法が見つかるかもしれません。 今ある欲求をネガティブに捉えすぎず、何かの気づきを与えてくれていると考え、向き合ってみてはいかがでしょう。 同時にお金にも向き合うことができればきっといい方向になりますよ。 苦しいこともあるかしれませんが乗り越えましょう!

Question
よく聞くライフプランニングって、実際どうなの!?
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  • そら
    女性 / 30代
  • 家計相談
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  • 竹内 詩乃

ライフプランニングとは、言葉の通り人生設計です。将来実現したいことに一体どのくらいのお金がかかるかを知ることができます。もちろん未来のお話なので、必ずそうなるとはお約束はできません。想定外のことでライフプランが実現できない可能性もあります。 ですが、現在地と未来を知ることで分かることがたくさんあります。 例えば、1年経つと1歳年を取りますね。当たり前のことです。では、お子さんに最もお金がかかる19歳大学入学時に、自分は何歳でしょうか。そう言われると瞬時にお応えできる方は多くはありません。さらに、その時に奥様は何歳で、収入はどのくらいで、いくらのお金がかかるか分かりますか? ここまでくると答えられる方はほとんどいません。 それを予測して視える化できるのがライフプランです。単なる収支の表でしょ?と思っている方、あなどってはいけません。 お家を買おうと思っている方がよくご相談に来ます。ローンを組んでいいのか、どのくらい借りられるのか、返していけるのか、など不安でいっぱいです。 その不安の正体、実は具体的に予測していないから=ライフプランをやっていないからなのです。家を買うことそのものに不安を感じている訳ではなく、未来が分からないから不安なのです。 将来起こるイベントを把握し、そこにかかるお金を考えておけば、今どのくらいのお金を使えるか、そしてどのくらいローンを組んでも問題ないか、などおおよそのことがはっきりと分かり、感じていた不安のほとんどは解消されます。 これがライフプランのメリットです。 ライフプランは、その威力が軽視されている節があります。 理由は様々ですが、提供する側にも問題があると我々は考えています。 お客様の立場に立って本気で考えられたライフプランはきっと○○様の不安を解消し、安心安全な住宅購入の手助けになることをお約束します。スマドのライフプランをぜひお試しください。

FPが現場で受けた相談
ふるさと納税って何すればいいの?!
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  • 男性 / 20代
  • 家計相談
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  • 村上 賢

ふるさと納税を始めるステップは全部で7つです。 ①節税できる上限金額の目安を知る ②ふるさと納税サイトなどで、寄付する自治体を選ぶ ③寄付を申し込む(確定申告しない予定の人は「ワンストップ特例制度」が便利!) ④寄付する(クレジットカード払が可能な自治体が便利!) ⑤お礼の品を申し込む ⓺お礼の品を受け取る ⑦確定申告が必要な人は確定申告をする ふるさと納税で節税するには原則確定申告が必要ですが、年収が2,000万円以内の会社員や、医療費控除など確定申告をしない予定の人なら、「ワンストップ特例制度」が便利です。確定申告をしなくても手続きできますよ。ただし、寄付する自治体は5自治体までとなるので注意してください。この特例制度を使うときは、寄付を申し込んだ後、「ワンストップ特例制度を使う」旨の申請書とマイナンバーのコピーを、自治体に郵送します。 ふるさと納税を利用する注意点は主に2つ。 まず1つは、住宅ローン控除など別の控除を受けている場合は、寄付できる金額が変わります(すでに全額控除されている場合恩恵は受けられません)のでご注意を。 2つ目は、いくらお得な制度だからといって、赤字家計の場合は本末転倒となります。ふるさと納税で税金が減らせるのは「翌年」。今現在はただお金がなくなるだけです。どうしても寄付したい自治体がある場合は別として、まずは家計を改善できるよう見直しをするのが先といえるでしょう。

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