投資を始めるには､まずは証券口座をつくることから始めましょう｡ 2大ネット証券の「楽天証券」か「SBI証券」で口座開設をするのが取り扱い商品も多くオススメです｡ ちなみに私は楽天証券で口座開設をしています｡ 大まかな流れとしては､ ①金融機関にNISA口座開設を申請 ②NISA口座開設完了 ③投資する金融商品の選択 ④投資金額の設定 という流れになります｡ まずは「SBI証券 NISA開設」「楽天証券 NISA開設」などで検索し､ 順番どおりに口座開設を進めてみましょう！ スマドでは新NISAなど資産運用についても数多く相談を受けております｡ より具体的な相談をしたい場合は､ぜひ無料相談をご利用ください。 ▼FP無料相談はこちら https://jni-hd.co.jp/jni-bank/sumado_form/

たしかに健康保険の保障は充実していますが、カバーできない費用もあります。 国が承認していない治療や薬を用いる「自由診療」や高度な技術を用いる「先進医療」は、健康保険の対象外です。がんの陽子線治療、重粒子線治療などは数百万円しますが、健康保険は適用されず、全額自己負担となります。 入院時の食事や日用品等も健康保険の対象外です。さらに、通常の大部屋と違い条件の良い個室等を使用する時の「差額ベッド代」も、健康保険の対象外となります。長期入院になれば差額ベッド代の負担が思った以上に治療費が膨れ上がります。また、健康診断や人間ドック、予防注射などの予防目的の治療にも適用されません。 とくに自由診療や先進医療などは高額になりがちですが、健康保険ではまかなえません。しかし、民間保険の中には、これらの費用をカバーできるものがあります。これらの医療を受けたり、個室を利用したい場合は、民間保険の加入を検討しましょう。 スマドでは医療保険についての相談も数多く対応しております｡ 自分に合った､より具体的な保険の話を聞きたい場合は､ぜひ無料相談をご利用ください。 ▼FP無料相談はこちら https://jni-hd.co.jp/jni-bank/sumado_form/

不動産小口化商品とは､多数の投資家が少額を出し合って購入し､ その運営を委託したうえで、得られた利益を投資家に持ち分に応じて分配する仕組みのことです｡ そんな不動産小口化商品では､都心の好立地の新築一棟マンションのような 空室リスクの低い好物件に1口100万円～など少額から投資することが可能になります｡ 近年､不動産小口化商品に関する事業者が増えてきましたが､ メディアではいまだ大きく取り上げられておらず､知る人ぞ知る商品になっています｡ そんな不動産小口化商品のメリットは ①都心の人気な不動産に少額から投資できる ②不動産投資の経験がなくても､気軽に試せる金額である ③不動産であるため相続時の評価額を圧縮でき､有効な相続対策の手段となる ④相続の際に分けやすく､争族を避けることができる ⑤物件の管理のみでなく､出口戦略も不動産のプロに任せられる の5つが大きく分けてあります｡ このような特徴を持つ不動産小口化商品は「相続対策を検討している」「不動産運用で収入を確保したい」「都心の不動産に投資したい」 「不動産の管理に手間をかけたくない」「複数の不動産に投資したい」などのニーズを持つ方に非常におすすめです｡ スマドでは不動産小口化商品についてのご相談も対応しております｡ 不動産小口化商品が気になる場合は､ぜひ無料相談をお気軽にご利用ください。 ▼スマド無料相談はこちら https://jni-hd.co.jp/jni-bank/sumado_form/

「年収の壁」とは、配偶者の扶養に入りパートなどで働く人が、一定の年収額を超えると扶養を外れて年金や医療の社会保険料の負担が生じ、手取りの収入が減ってしまうというものです｡そのため､扶養内で働く主婦・主夫は、年収をどのラインに収めて働くか検討することが重要です。以下は「年収の壁」の内容です。 100万円の壁：本人が住民税を払うようになる。 103万円の壁：本人が所得税を払うようになる。また、配偶者が「配偶者控除」の適用を受けられなくなるが、代わりに「配偶者特別控除」が適用される。 106万円の壁：妻が一定の要件(勤務期間が1年以上の見込み､所定労働時間が週20時間､従業員数が500人以上など)を満たす勤務先に勤める場合に、社会保険に加入する必要が出てくる。 130万円の壁：「106万円の壁」に該当しない勤務先に勤めている場合でも、配偶者の扶養から外れ、勤務先の社会保険か、国民年金、国民健康保険に加入する必要がある。 150万円の壁：本人の年収が150万円を超えると、配偶者が受けられる配偶者特別控除の金額が段階的に少なくなっていく。ちなみに年収201.6万円を超えると、配偶者特別控除はゼロになる。

自分にとって本当に必要な保険には加入したほうがいいです。 そもそも民間の保険に入る目的は、「もしものときにお金で困ること」に備えるためです。ですから、極端にいえば、万が一のときにお金で困らないならば、民間の保険は必要ないと言えます。 可能性として、今は元気でも、病気や怪我を将来するかもしれません。勤め先の業績悪化で給料が減る、最悪は倒産なんてこともあるかもしれません。自身が不慮の事故で亡くなるかもしれません。そこで必要になるのはお金です。 生活費の半年〜1年分のお金を貯められていれば、不測の事態が起きても当面は生活できますし、次の一手を打てます。また、公的保険からも様々な支援があります。しかし、公的保険の補償では不十分な場合もあります。お金を貯めている間に問題が発生したら、貯蓄と公的保険だけでは生活できないこともあるかもしれません。それを防ぐために加入するのが民間の保険です。 保険を使えば一気に大きな保障を用意できます。保険には様々な種類があり、保証の条件や貰える保険金の金額などもそれぞれ違います。とはいえ、あれもこれもと保険に加入すると保険料が高額になります。なので、自分に本当に必要な保険に絞って加入しましょう。

医療費控除は、医療費が原則年間10万円を超えた場合に、確定申告をすることで税金が戻ってくる制度です。 医療費控除の対象になる医療費は、医療機関で支払った自己負担分の医療費はもちろん、薬局で支払った薬代、病院に行くときの電車やバスなどの交通費、さらには治療目的で購入した市販の風邪薬・胃腸薬・湿布薬なども対象になります。 医療費控除は「生計を一にしている親族」の医療費も合算して申告できます。医療費の領主書やレシートは5年間保存する必要があります。また、医療費控除で戻ってくる金額は、年収によっても変わります。家族の中で一番所得が多い人が申告するのがお得です。

はっきり言ってしまうと、金銭面で考えれば働き続けるのが正解だと思います。 以前相談を受けた方で、時短勤務の条件があまりにキツくてセーブを辞めた方はいらっしゃいました。時短勤務でもフルタイム勤務時と同じような結果を求められるのに給料は削られる、という状況だったようです。ただ、フルタイム勤務だと年収450万円くらいでしたが、週4日の派遣勤務に転職すると給料は半減しそう、ということでした。 例えば40歳でパートへと働き方をセーブした奥さまが、やっぱり老後資金が足りなさそうだからと50歳で正社員に戻れるでしょうか。おそらく正社員どころか、契約社員や派遣社員として就職するのも難しいはずです。この「後からの挽回が難しい場合がある」というのもポイントです。 派遣社員やパート勤務で仕事をセーブしたいと考えている方もいますが、収入のダウンはローン返済やお子さまの進学先に大きな影響を与えるので注意が必要です。

首都圏に住んでいるのであれば、車を手放すことも検討しましょう。新車・中古車にかかわらず、車検代、自動車税、自動車保険、駐車場代、メンテナンス費用にガソリン代と、車には何かと費用がかかります。 首都圏では電車やバスなどの公共交通機関が発達しています。加えてカーシェアリングやレンタカーもあります。普段はあまり乗らないのに車を持っているならば、売ることで支出を大きく削減できます。 一方、地方在住の場合は、逆に車がないと生活が成り立たない場合もあります。そうした場合は車を手放さないほうがトータルで見てお得になるケースが考えられます。 車関連費は長期で考えると膨大な金額になります。支払う価値が本当にあるか考え、納得感を持って支払うようにしましょう。 他にも、スマドでは家計改善に関する相談も多く対応しております｡ 家計簿をプロの目線で客観的に分析してほしい場合は､ぜひ無料相談をご利用ください。 ▼FP無料相談はこちら https://jni-hd.co.jp/jni-bank/sumado_form/

毎月必ずかかる携帯代・スマホ代ですが、少しでも節約したいと考えている人は多いでしょう。 近年、大手キャリア3社が格安プランの「ahamo」「LINEMO」「povo」のサービスを相次いでスタートしたことで、通信費も下げやすくなりました。 大手キャリア3社を利用している場合、格安プランに乗り換えるだけで、これまで毎月1万円以上だったスマホ代を数千円は削減できます。 ただし、大手キャリアの格安プランの申し込みや問い合わせは、オンラインのみになっています。自分で設定したり、問題が発生したときに、対処したりする自信がなければ、UQモバイル、Y!mobile、楽天モバイルなどの格安スマホを活用するのも方法の1つです。これなら安価なうえ、店舗でも相談できます。かくいう私もY!mobileに乗り換えて、スマホ代を抑えています。 他にも、スマドでは家計改善に関する相談も多く対応しております｡ 家計簿をプロの目線で客観的に分析してほしい場合は､ぜひ無料相談をご利用ください。 ▼スマド無料相談はこちら https://jni-hd.co.jp/jni-bank/sumado_form/