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意外かもしれませんが、もらえます。使用者(バイト先の店長など)が「あなたはアルバイトだから年次有給休暇はあげないよ。」などと取り扱う事は、労働基準法に反します。年次有給休暇の権利(年休権)は、労働基準法の要件を満たした場合には、誰に対しても、法律上当然に発生するものなんです。具体的な要件は、 ①6カ月間の継続勤務 ②8割以上の出勤率という2つの要件を満たした労働者に対して、継続または分割した 10労働日の年次有給休暇を使用者は与えなければなりません。しかし注意点としては、年次有給休暇を取得する時期については、労働者に選択権(時季指定権)が与えられており、使用者は、原則として労働者の請求する時季にこれを与えなければなりませんが、事業の正当な運営を妨げる場合に限り、使用者には、その時季を変更する権利(時季変更権)が認められています。